消費税はかかりません。
補聴器本体の購入や、購入済みの補聴器を修理する際にかかる費用は、消費税のかからない非課税対象品になります。
 ただし、ワイヤレスマイクや外部機器とつなぐ中継器などの補聴器の周辺機器や、電池や耳せんなどの消耗品は消費税のかかる課税対象になります。

補聴器購入前に、補聴器相談医のいる耳鼻咽喉科を受診し、「補聴器適合に関する診療情報提供書（2018）」を書いていただき、提出していただければ、医療費控除の対象となります。

参考：国税庁ホームページ「医療費控除の対象になる医療費」
参考：日本耳鼻咽喉科学会ホームページ「補聴器購入者が医療費控除を受けるために」