消費税はかかりません。
補聴器本体の購入や、購入済みの補聴器を修理する際にかかる費用は、消費税のかからない非課税対象品でございます。
 ただし、ワイヤレスマイクや外部機器とつなぐ中継器などの補聴器の周辺機器や、電池や耳せんなどの消耗品は消費税のかかる課税対象品でございます。

補聴器が診療等のために直接必要である旨を証明している場合には、購入費用について医療費控除を受けることができます。
補聴器購入前に、補聴器相談医のいる耳鼻咽喉科を受診し、「補聴器適合に関する診療情報提供書（2018）」を書いていただく必要がございます。

※参考：国税庁ホームページ「医療費控除の対象になる医療費」